「中国が原爆を起爆剤として水爆を作り続けた場合、核戦争をすれば、地球が放射性物質で汚染されるのを避けることができません。」

「なるほど。原爆を起爆剤として作った水爆は、簡単には使えないということですか」と町会長。

「おっしゃる通りです。きれいな水爆であれば、戦争相手国の核兵器を、先制攻撃で全て撃破してしまえば、放射能汚染の問題は起こりません。」

「世界中の人々から非難されるかもしれないが、放射能汚染の問題は起こらないということですか」と町会長。

「おっしゃる通りです。必要なのは、非難されないための大義名分です。」

「なるほど。それで、中国の台湾進攻が問題になるのですか」と町会長。

「おっしゃる通りです。さらに、頭がおかしい大統領がやってしまったということになれば、仕方がなかったと思う人が増えるかもしれません。」

「もしかして、バイデン大統領候補がボケが進んだふりをしているのは、『ボケが進んだ大統領がやってしまった』という伏線かもしれないということですか」と町会長。

「鋭い指摘かも知れません。中国が台湾に進攻して、水爆で軍事施設や軍事工場が壊滅するようなことがあると、『実は、バイデン大統領のボケがだいぶ進んでいた』という話になるかもしれません。」

「欧米などのキリスト教文明圏の国は、最終戦争が必ず起こると考えているので、生き残りを賭けて、水爆の研究をしてきているのですね」と町会長。

「おっしゃる通りです。中国のような非キリスト教文明圏の国が経済力が上がって、軍事力で世界のトップに立つというようなことを許すはずがありません。」

「中国が台湾に進攻しない場合、米国はどのような手を打つつもりなのでしょうか」と町会長。

「12月5日のYAHOO!ニュースに『米、中国の4大主要企業を“ブラックリストに追加”…中国「断固として反対」』というニュースがあります。」

「『中国の4大主要企業』と言いますと?」と町会長。

「『米、中国の4大主要企業を“ブラックリストに追加”…中国「断固として反対」』に『米国務省は、SMIC、CNOOC、中国建築工程総公司、中国国際工程諮詢有限公司の4社の企業を、規制対象のブラックリストにあげた』という記載があります。」

「TikTok(ティクトック)やWeChat(ウィチャット)のように国家安全保障上の懸念があるということですか」と町会長。

「おっしゃる通りです。『米、中国の4大主要企業を“ブラックリストに追加”…中国「断固として反対」』に『米国務省は、これらの企業が中国人民解放軍の所有であったり、統制を受けているものと判断した。これにより 国務省のブラックリストにあげられた中国企業は計35社に増えた』という記載があります。」

「ブラックリストに追加された企業は、どうなるのですか」と町会長。

「12月4日の日本経済新聞の『米、中国半導体SMICを「軍事企業」に指定』に『リストの掲載企業に即座に制裁を科すわけではないが、一定の影響が及ぶ。トランプ大統領は11月、米国の投資家がリストに載った企業の株式購入を禁じる大統領令に署名した。米国の投資マネーを制限する。SMICは米国上場を廃止し、香港や上海のハイテク市場「科創板」に上場する』という記載があります。」

「なるほど。米国の株式市場から資金を集めることができないようにして、制裁をいつでも科すことができるようにしているのですね」と町会長。

「おっしゃる通りです。」

2020/12/7